【メディア掲載】建設データジャーナルにて代表・藤田義崇の連載がスタートしました
アジアクエスト（以下、当社）代表取締役社長COO・藤田義崇による連載企画「真のBIM活用を実現する組織設計論」が、2026年8月25日付の建設データジャーナル（運営：建設データ株式会社）にてスタートしました。
■BIM活用推進の課題――「使えるBIM」への転換点
国土交通省を中心にBIMの活用が建設業界全体で推進されている一方で、意匠設計から施工・維持管理まで一貫して情報を共有できる「使えるBIM」を実現するには、技術の導入だけでなく、それを生かす組織設計が欠かせないという課題が浮き彫りになっています。
2026年4月に始まった建築確認のBIM図面審査制度をきっかけに、この課題はいよいよ避けて通れないものとなりました。
こうした状況に対し、企業がどのように組織設計で応えていくべきかを、当社代表取締役社長COO・藤田義崇が連載形式で寄稿しています。
■連載企画について
「ビジネスエンジニア」が担う、業務と技術の橋渡し――BIM組織設計の実践知
本連載は、コンサルティングとエンジニアリングを横断する「ビジネスエンジニア」の視点から、BIM活用を成果につなげる組織づくりを、全5回・毎月のペースで解説していくものです。第1回となる今回の記事「意匠BIMの属性情報問題――2026年4月のBIM図面審査で何が変わるのか」では、2026年4月に始まったBIM図面審査制度がもたらす変化と、2029年のBIMデータ審査への移行に向けて企業が準備すべき課題を、意匠設計の現場目線で掘り下げています。
属性情報の入力ルール策定や社内体制構築など、技術と業務をつなぐ組織設計の実践知を紹介しながら、次回以降も構造設計・施工・維持管理など各フェーズにおけるBIM活用の課題を毎月解説していく予定です。
■BIM活用を経営課題として捉える方へ
BIM活用の効果を最大限に引き出すための組織設計にご関心のある方は、ぜひご一読いただけますと幸いです。
■掲載記事
建設データジャーナル
「【連載 第1回】意匠BIMの属性情報問題――2026年4月のBIM図面審査で何が変わるのか」
https://kensetsu-data.co.jp/journal/post-7915/
■AIインテグレーターについて
従来の強みである幅広い技術力による「デジタルインテグレーション」と、業界知見や課題理解に基づく提案力を持つ「ビジネスエンジニア」に加え、AIオーケストレーションをはじめとする高度な「AIエージェント開発」を組み合わせることで、意思決定や業務プロセスの高度化を実現するプロフェッショナル集団です。アジアクエストは、最適なドメイン特化型AIエージェントを提供し、お客様の戦略的パートナーとして社会に貢献する「AIインテグレーター」を目指します。