IoT、AIなどのデジタル技術を活用して企業のデジタルトランスフォーメーション（以下、DX）を支援するアジアクエスト株式会社（本社所在地： 東京都千代田区飯田橋 代表取締役： 桃井純 以下、アジアクエスト）はウェビナーアーカイブ動画公開の第6弾として、11月30日（火）より、2021年3月に開催した「『DX経営図鑑』出版記念：ペインとゲインから考える価値創出とDX」を無料公開します。
申し込みフォーム ⇒ https://www.asia-quest.jp/aqw/archive/aqw-20210310/
2020年から毎月配信しているアジアクエスト主催のウェビナー「AQWシリーズ」ですが、かねてより過去配信を見逃したお客様から再放送のご要望を頂いておりました。アジアクエストは、このご要望にお応えすべく、2021年末までの期間限定としてAQW過去配信分の無料公開を順次開始して参ります。
今回は『DX経営図鑑』（アルク、2021）にて紹介した事例を元に、DXによる価値創出について考えていきます。コロナ禍で加速したデジタルトランスフォーメーションへの対応には、テクノロジーだけではなく、様々な知識領域が求められています。来たるべき2022年の革新に向けて、この機会にDX知識を幅広くおさらいしておきたいビジネスマン必見のアーカイブ番組です。
■DXによる価値の創出とは
「DXは技術の話ではなく、価値創出のための物語」—アジアクエストではDXをこのように捉え、啓蒙や情報発信を続けています。
では、「価値創出」とはどのようなことを指すのでしょうか。 すべてのビジネスは、ユーザー（消費者）に何らかの価値を提供することで対価を得ています。そしてその価値は、「ペイン（苦痛）を取り除くこと」と「ゲイン（利得）を生み出すこと」に集約されます。 言い換えれば、どんなに先進的で高度な技術を取り入れたビジネスだとしても、ユーザー（消費者）の「ペイン除去」と「ゲイン創出」につながっていなければ、それはDXとは呼べないのではないでしょうか。
アジアクエストが運営するメディア「DX Navigator」編集部は、1年半のリサーチによって世界のさまざまな企業を分析してきました。その中から32社のDX事例をまとめて解説したのが、今年3月に刊行された『DX経営図鑑』（アルク、2021）です。
本書で取り上げる業界は、小売・飲食・輸送・物流・金融・医療・教育・農業・建築など多岐に渡り、各企業のペイン除去とゲイン創出の物語に迫ります。 今回のウェビナーでは、本書著者であり「DX Navigator」編集長の金澤一央が、DX成功の鍵となる「ペインとゲイン」の紐解き方を、事例を踏まえながらご紹介します。
『DX経営図鑑』出版記念：ペインとゲインから考える価値創出とDX お申込みURL
https://www.asia-quest.jp/aqw/archive/aqw-20210310/
■アジェンダ
- DXとは何か：言葉の定義と経緯
- 価値創出とは何か
- ペインとゲイン
- 事例に見るペイン・ゲイン分析とDX
セミナーご参加後、アンケートにお答えいただいた皆様へ、使用した資料をお送りいたします。奮ってご参加ください。
■今後の公開スケジュール
12/7
AQW2021『DX経営図鑑』出版記念第二弾：B2B事例から考えるコラボレーションの価値とDX
12/14
AQW2021『DX経営図鑑』出版記念第三弾：ラスト・ワンマイルとDX
※日程は変更となる場合がございます。
リマインドメール配信希望の方は下記よりご登録くださいませ。
https://www.asia-quest.jp/aqw/archive
■登壇者プロフィール
アジアクエスト株式会社
執行役員CMO／DX戦略室室長
金澤 一央
大手GMS、インテグレータを経て、ネットイヤーグループ株式会社参画。同社戦略プランナー、プロデューサーを経てアナリシス＆オプティマイゼーション事業部長 に就任。通算1,000件以上 のデジタル・マーケティング・プロジェクト（コンサルティング、制作開発、データ分析など）。2016年留学渡米に伴い同社フェローに就任。2019年にアジアクエスト株式会社DXフェロー兼DX Navigator編集長となり、その後、DX戦略室室長に就任。
■アジアクエスト株式会社について
アジアクエストは、企業のDXを支援する「デジタルインテグレーター」です。通常のシステムインテグレーションだけではなく、お客様のDXを共に考えるコンサルティングから、DXに必要なデジタルテクノロジーを駆使したシステムの設計、開発、運用までを一貫して請け負います。
IoT、AI、Cloud、Mobile、Web、UI/UXの各デジタル分野の専門テクノロジーチームを有し、お客様のゴールに向けて最適なプロジェクトチームを編成します。DXに関する豊富な知見と幅広い技術力により、ビジネスモデルの有効性や技術的な課題を検証する為のPoCの実施やデジタルに対応した大規模なシステムの構築まで、スピーディーな対応が可能です。